2020年タレス データ脅威レポート
– APAC（アジア太平洋）版
IDCによる調査と分析
アジア太平洋地域（APAC）の企業がクラウドに保存しているデータの42％が機密データです。マルチクラウド導入の課題とその他のセキュリティ動向についてご覧ください。
機密データをクラウドおよびデジタルトランスフォーメーション環境で広く使用するようになっている
「APAC（アジア太平洋）の企業は、データセキュリティに対して多層的なアプローチをとる必要があります。クラウドセキュリティの責任共有モデルを採用し、ゼロトラストモデルを適用してアプリケーションやネットワークにアクセスするユーザーとデバイスを認証および検証するアクセス管理に取り組むと同時に、より強力なデータ発見、堅牢化、情報漏えい対策、暗号化ソリューションを取り入れる必要があります」
- フランク・ディクソン、IDCサイバーセキュリティ製品部門プログラム担当バイスプレジデント
重要なセキュリティ統計情報
45%
APACの企業では全データの45％がクラウドに保存されています
52%
クラウドの全機密データのうち、暗号化によって保護されているのはわずか52％です
75%
組織の75％が、今後5年以内に量子コンピューティングが自組織の暗号化運用に影響を与えると考えています
関連リソース
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2020年タレス データ脅威レポート – APAC（アジア太平洋）版
著者：フランク・ディクソン（IDCサイバーセキュリティ製品部門プログラム担当バイスプレジデント）。2020年の本レポートは、ITおよびデータセキュリティに責任または影響力のある全世界1,723人の経営幹部に対して行った調査のうち、APAC（オーストラリア、インド、インドネシア、日本、マレーシア、ニュージーランド、シンガポール、韓国）の500人以上の調査結果をまとめたものとなっています。